==========================================================================      ◆◆◆ 電網かわら版『必読!マルチメディア』 ◆◆◆            第 063号 1999年 9月21日発行        〜総配信数 1,580部(含抄録版) Thanks!〜 ───────────────────────────────────── 氾濫する情報洪水の中から厳選したマルチメディアやインターネット、衛星関  連のニュースやトピックスを、平易かつ簡明に解説してお届けいたします。       by マイクル渡辺 http://www.micle.co.jp/plan/ ========================================================================== <もくじ> ---◆最近のマルチメディアニュースから◆--- 01.ゲーム機のデジタル家電化は、覇者or破滅の道?  ・ソニー「プレステ2(PS2)」の詳細発表。来年3月、39,800円で発売  ・「ドリームキャスト」が北米で順調な船出  ・マイクロソフトがゲーム機に進出? 02.地上波デジタル計画、目標時期の見直しも 03.激変!英新聞業界、躍進する地方紙 ---◆最近の衛星関連ニュースから◆--- 01.ソニー、CSを活用した系列販売店支援システム導入 ---◆お勧めBOOK、ホームページ、メルマガ◆--- 01.大和総研「注目高まるインターネット自動車販売」 ========================================================================== ---◆最近のマルチメディアニュースから◆--- ───────────────────────────────────── ●ゲーム機のデジタル家電化は、覇者or破滅の道? ◆ソニー「プレステ2(PS2)」の詳細発表。来年3月、39,800円で発売  http://www.scei.co.jp/ps2/index-j.htm  ソニー・コンピュータエンタテインメント(SCE)は、次世代ゲーム機「プレイステ ーション2(PS2)」の詳細を発表した。価格は39,800円。2000年3月4日に発売、初回 出荷台数として100万台を見込んでいる。  主な内容は下記のとおり。 ・スーパーコンピュータを凌駕するほどの画像処理性能 ・音楽CDやDVDビデオの再生はもちろん、パソコン、ビデオカメラ等とも接続可能 ・現行プレステのソフトがそのまま利用できる ・著作権保護機能付大容量メモリーカードを採用(メモリースティック不採用) ・国内・海外約200社とライセンス契約締結、発売時の対応ソフトは84タイトル ・Linuxベースのワークステーションとしても使用可能な「PS2ソフトウェア開発ツ  ール(予定価格200万円)」も発売 ・2001年を目処に、コンテンツのビット配信ビジネス「e-Distribution」を開始 ・これに合わせて、CATV網による高速インターネット対応の専用アダプタと、大容  量ハードディスクドライブ(50GB以上)を発売 >  エッ!これが家庭用ゲーム機?、PS2のデザインを初めて見た時の実感である。 >  日経PC-Gaz!「PS2のデザインに関する5つの?」に「当初は高性能ゲーム機とし > て売りまくり、2001年からはインターネットを利用したユーザーへのビットコン > テンツの直接配信ビジネスへ参入、というのがSCEのシナリオだ。そのせいかPS2 > には、家庭用ゲーム機としては?な部分が散見される」とある。 http://pcgaz.nikkeibp.co.jp/pg/pcgaz2/wcs/leaf?CID=onair/biztech/cons/81961 >  同「表示能力300倍。プレステ2のターゲットは大人?」に「先鋭的なデザイン > は大人向き。大人をメインターゲットとするゲームマシンの登場だ」とある。 >  http://pcgaz.nikkeibp.co.jp/pg/pcgaz/pla/col/1/col_14.html > >  かわら版037号「ソニー“プレステ2”の概要発表。家庭用端末の主導権狙い、 > 今冬発売」で、PS2はウィンテル(マイクロソフトとインテル連合)に対する真っ向 > からの宣戦布告と記した。http://www.micle.co.jp/kawara/kawara037.txt > >  日経ビジネス9月20日号は「強すぎるぞプレステ2、デジタル家電覇者へ一直線」 > と題しコメントしている。 >  「3万9800円という破格の低価格」「ハード・ソフトの供給体制が十分整う発売 > 日の設定(セガの躓きと好対照)」「ソフト開発費用を抑える、独自の廉価開発ツ > ールの提供」に加え、「コンテンツ配信事業の将来ビジョン」の開陳…。 >  ゲーム業界はもちろん、家電やコンピュータ業界まで見渡しても、あと2年でソ > ニーに追いつけるライバルはいない。 > >  日経エレクトロニクスは、PlayStation2特設サイトを設置、SCE久多良木社長の > 「3月4日、5日で100万台を売り尽くす」「電話線なんか嫌いだ、ケーブル・モデ > ムしかない」などのインタビュー記事他、様々なトピックスを特集。 >  http://ne.nikkeibp.co.jp/NEWS/ps2.html ◆ドリームキャストが北米で順調な船出 http://www.watch.impress.co.jp/pc/docs/article/990914/sega.htm  セガ・エンタープライゼスは、北米市場で9日発売した「ドリームキャスト」の初 日の販売額が約108億円に達したと発表した。目標の2倍強の売れ行きで、好調なス タートを切った。販売額には、ゲーム機(199米ドル)30万台に加え、ソフトやメモリ ーカードなど周辺機器も含む。  初日の好結果を受け、年末までに100万台、2000年3月末までに150万台の販売を見 込んでいた当初計画の上積みを検討する。 >  迫力ある三次元動画とゲーム機初のインターネット接続機能を売り物に、背水 > の陣で臨んだセガ。国内とは違い順調な滑り出しのようだが、ソニーや任天堂な > どライバルが新製品を発売するまでの「一年天下」に過ぎないとの声も。 ◆マイクロソフトがゲーム機に進出?  http://bizit.nikkeibp.co.jp/it/top/view/future/backnum/99/1h/990913.html  米マイクロソフトがビデオ・ゲーム機を開発中との噂が流れている。Windows CE をゲーム機用に若干手直しして組み込み、製造はデルかゲートウェイが請け負う。 発売開始は2000年秋。関係各社は正式なコメントを避けている。  昨年の米ビデオ・ゲーム産業市場は63億ドルに達し、映画の興行収入とほぼ肩を 並べる。世界全体の42%を占める巨大市場を巡り、ソニー、任天堂、セガが日本同様 激しい戦いを繰り広げている。  後発でも勝機はある。対象ユーザーはきわめて移り気で、簡単にメーカーを鞍替 えする。セガのシェアは、ジェットコースタのように激しくアップダウン。1986年 は任天堂が90%以上を占め、セガは5%にも満たなかった。わずか4年後に約50%に急成 長したものの、その5年後には1%未満に急降下した。その間に後発のソニーが断トツ の市場リーダになった。  マイクロソフトのねらいは、ゲーム機を足場に家庭市場に進出し、情報家電市場 でWindows CEを普及させること。CEはドリームキャストに採用されているが、成功 する保証はどこにもない。米国のビデオ・ゲーム産業は今後も年率14%の成長を持続 し、2003年には120億ドルを超える見込み。PDA、デジタルTV用STBと並び、ゲーム機 は、是非ともおさえなければならない市場である。 >  かわら版046号で「デジタル家電、端末の本命はゲーム機?」と題し、以下を取 > り上げた。http://www.micle.co.jp/kawara/kawara046.txt >  ・松下電器と任天堂、ネットワーク家電戦略で包括提携。ソニー追撃へ >  ・セガ、英BTとドリームキャストのネット接続事業で提携 >  ・マイクロソフトとコナミ、ゲームソフトを相互供給 > >  今回タイトルを「ゲーム機のデジタル家電化は、覇者or破滅の道?」とした。 > ゲーム機が、本来の姿からどんどん遠ざかっていくような気がしてならない。 >  ソニーが覇者となるのか、それともソニーですら破滅するのか。 >  “デジタル家電とは何ぞや?”は、未だ定かでない。 ───────────────────────────────────── ●地上波デジタル計画、目標時期の見直しも  難航している地上波テレビ放送のデジタル化に向けた郵政省、NHK、民放による共 同検討委員会の初会合が14日開かれた。来年4月をめどに主要局へのチャンネル割り 当て計画を決め、同時にアナログ放送視聴者への影響や対策もまとめる。  委員長に就任した北川テレビ新潟社長は、デジタル化スケジュールについて「ロ ーカル局の投資負担が厳しいなどの実態を反映して再検討する必要がある」と、郵 政省が示した3大都市圏が2003年末、その他地域が2006年末という目標時期の見直し に言及した。(朝日新聞9月15日付記事より) >  かわら版054号「郵政省、地上波デジタル放送のチャンネルプラン策定を先送り」 > で、300億円以上かかると見られる現行アナログ放送の視聴者保護対策費用の負担 > 問題が未解決なため、計画通りに本放送が始められるかは微妙と解説した。 >  http://www.micle.co.jp/kawara/kawara054.txt >  上記検討会により、現在の郵政省計画は実質上棚上げとなる。 > >  日経ビジネス9月13日号「テレビが拓く未来〜“200兆円市場”争奪の舞台裏」 > と題した特集に、「地上波放送のデジタル化に必要な設備投資は、地上波放送局 > 全体で約1兆円と言われる。10年間に分けて投資すると仮定すると、設備投資額は > 年1000億円。最大手のNHKでも年商6000億円強、主要民放キー局で同2000億〜3000 > 億円、ローカル局に至っては同100億円以下という企業規模しかない既存のテレビ > 局には荷が重い。」とある。 >  http://biztech.nikkeibp.co.jp/wcs/show/leaf?CID=onair/biztech/biz/81691 > >  上記特集は、アナログからデジタルへ、そしてネットワークと結びつき、表現 > 能力とコミュニケーション能力を格段に進歩させようとしているテレビの大転換 > 期をまとめたもの。必見である。 > ・番組が変る:見るから使うへ。カラー化凌ぐ大転換、本命は双方向サービス > ・テレビが変る:大画面、高画質、簡易パソコン。リモコンが1人1台の情報端末 > ・マーケティングが変る:個客対応の強力な販路に。番組やCM連動で消費者デー >  タ蓄積 > ・岐路に立つ放送産業:NHK、民放とも良質なソフトに活路 ───────────────────────────────────── ●激変!英新聞業界、躍進する地方紙  英新聞業界で地殻変動が起きている。インターネットやデジタルテレビの台頭で 部数減に歯止めがかからない全国紙をしり目に、地方紙グループが躍進している。  1200を超える英国地方紙に共通しているのは、地元ニュースのこまめな報道と、 生活密着型の情報提供。地元企業にとって広告媒体としての価値は高く、地方紙全 体の広告料収入は年間230億ポンドとテレビに次ぐ。地方紙が全国紙を飲み込んだ り、外国資本が買収に乗り出す例も。  全国紙は過去15年間に700万部減少、ここ数年間は地方紙、インターネット、衛星 テレビの3つが原因。中央や海外のニュースは、ネットや衛星テレビでも見られる。 本格的ネット時代到来を睨み、各紙は自社サイトでニュースを配信したり、ネット 事業に投資したりしているが、部数減歯止め方策は見つかっていない。 (日経産業新聞9月14.15日付記事より) >  先週のかわら版で、“地域”コンテンツ不足に言及したが、そのヒントは欧米 > にある?。でも、数多の海外駐在経験者がいるのに我国で一向に芽が出てこない > のは、やはり日本人だけのコミュニティを作るなど、現地に十分溶け込んでいな > い所為かも。 ========================================================================== ---◆最近の衛星関連ニュースから◆--- ───────────────────────────────────── ●ソニー、CSを活用した系列販売店支援システム導入  ソニーマーケティングは、「Vit@min(ビタミン)D」と名づけた、スカイパーフェ クTVの通信サービスを活用した系列販売店支援システムを11月に導入する。販促キ ャンペーンや新製品など映像を含む情報を夜間などに配信、販売店がパソコン画面 で利用できるようにする。  現在はCD-ROMを毎月配布する「ビタミンC」と呼ぶ情報提供を行っている。「D」 は販売店の負担金額が月2千円で「C」の2倍だが、CD-ROMをバラバラに保管するより も、最新の内容のきめ細かな情報が効率的に利用でき、ソニー側で物理的な制作・ 配送コストを抑えられるなどの利点もある。  同システムの活用は、放送事業収益が伸び悩んでいるスカパーを支援する意味も ある。(日経産業新聞9月9日付記事より) >  かわら版031号で「本格化する?衛星通信ビジネス」を取り上げた。衛星授業、 > 衛星オークション、支店営業所向け情報配信、社内研修、映像・音楽データ配信 > 、不動産情報配信、車両運行管理など様々な試みがなされているものの、不況の > 影響、導入コスト、システムの信頼性等今一つ元気がなさそうに見える。 >   http://www.micle.co.jp/kawara/kawara031.txt > >  閑話休題。最近メールアドレスに使われている「@(アットマーク)」を使った名 > 称がやけに目に付く。検索サイトで探してみれば一目瞭然である。 >  一般に「@」は、@1000円というように単価マークとして使われているが、マル > チメディア・インターネット辞典によれば、「@」は「at」の「a」の変形したも > ので省略表記法の一種。電子メールのアドレスに使われている「@」は、「at」が > 場所を表す前置詞でもあることから、「どこそこのマシンの誰それ」という意味 > に当てはめて使われている。「&」もラテン語の「et(and/そして)」から変形した > 形という。シラナンダ。 >  http://www.cgarts.or.jp/dictionary/mark/mark1.htm ========================================================================== ---◆お勧めBOOK、ホームページ、メルマガ◆--- ───────────────────────────────────── ●大和総研「注目高まるインターネット自動車販売」  http://www.dir.co.jp/kj/auto/index.html  「ネットディーラー」出現の背景と現況についての調査レポート。全文が上記サ イトからダウンロードできる。概要は以下のとおり。  ・注目高まるネットディーラー、背景は新車流通の生産性の低さ  ・米国では、数年後には新車購入者の半数がインターネットを利用  ・ネットディーラーは「情報媒介型」と「ネット直販型」の2タイプ  ・テリトリー制、専売制など既存チャネルとの整合性が課題  ・購入前・購入後を含めた「カーライフ総合サービスサイト」の構築が必要  ・リクルート「ISIZE」のビジネスモデルと、トヨタ「GAZOO」の事例  ・外資も参入、今後有力ポータルサイトを取り込む形で数系列に再編 ========================================================================== ◇電網かわら版『必読!マルチメディア』は、「読者登録&カンパ制」メールマ  ガジンです。電網企画会社「マイクルプラン」加入メンバー、及び読者登録メ  ンバーにマイクルより直接配信しています。 ◇配信の停止や配信先の変更は、下記メールアドレス宛ご連絡下さい。  wata@micle.co.jp ◇バックナンバーは下記URLでご覧いただけます。  http://www.micle.co.jp/plan/kawaraban.html ◇電網かわら版『必読!マルチメディア』の全文または一部の文章を、許可無く  転載することを禁じます。 ───────────────────────────────────── ◆◆企画・制作・発行◆◆ マイクルコーポレーション http://www.micle.co.jp/ 代表取締役 渡辺朝雄 asao@micle.co.jp 〒231-0011 横浜市中区太田町5-69 山田ビル406 TEL:045-226-1597 FAX:045-226-1598 ==========================================================================