━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 　　　　　■□■ 電網かわら版『必読！ITメディア』 ■□■ 　　　 第178号 2015年11月16日発行 〜総配信数 670部 Thanks!〜 ─────────────────────────────────── 　 ◇インターネット、情報通信、放送関連の話題を、氾濫する情報洪水の中 　　 から厳選、平易かつ簡明に要約・解説してお届けします。 　　　　　　　　　　　　　　　　　　by マイクル渡辺 info@micle.co.jp ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 　記録的猛暑が終わったら、台風に豪雨、そして秋風の涼やかさを楽しむ間も もなく、木枯らしの季節を迎えました。如何お過ごしでしょうか。 　毎週ネットにアップされる孫娘の笑顔やしぐさに癒されつつ、相変わらずの ネット自営業に勤しむ日々です。 　今号は、恒例の「主要IT関連商品シェア動向」と「主要自動車関連商品シェ ア動向」をお届けします。昨年、日経産業新聞の「商品別市場動向分析」が突 然中断してしまいましたが、要望が強かったのか復活しました。 　さて、9月のシルバーウィークに5年ぶりにパソコンを購入しました。Wind ows10マシンを待つより、既販Windows8マシンのアップグレードサービスを 利用した方がお買い得と判断しました。 　で、近隣のヤマダで、NEC「LAVIE DA370」(Win8→10)を購入、何かと 快適に使っています。次号「パソコン採点簿」で具体的評価をまとめてみよう と思います。 ─────────────────────────────────── 【主要IT関連商品シェア動向(2014年)】 01.パソコン 02.タブレット 03.携帯電話端末 04.携帯電話契約数 05.光ファイバー通信回線 06.プロバイダー 07.ポータル・検索サイト 08.動画サイト 09.薄型テレビ 10.ブルーレイ・ディスク録再機 11.インクジェットプリンター 12.デジタルカメラ ─────────────────────────────────── 【主要自動車関連商品シェア動向(2014年)】 01.自動車総販売 02.輸入乗用車 03.普通トラック 04.二輪車 05.市販用カーナビ 06.タイヤ 07.ガソリン ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 【主要IT関連商品のシェア動向(2014年)】 　 〜日本経済新聞「主要商品・サービス 国内シェア100品目調査」より ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●パソコン ＜14年国内出荷台数 1,538万台、前年比1.52％減＞ 　1位 NECレノボ 26.3％ ( 0.5％) 　2 富士通 18.8 ( 0.2 ) 　3 東芝 12.2 ( 0.1 ) 　4 デル 10.9 ( 0.2 ) 　5 HP 10.7 ( 0.6 ) 　 ( )は前年比増減ポイント、以下同様 ・年前半は4月の消費税引き上げや、ウィンドウズXPサポート終了に伴う買い 　替え需要が旺盛だったが、後半の反動減が響き出荷減。 ・上位各社がシェアアップ、寡占化」が進む。 ─────────────────────────────────── ●タブレット(多機能携帯端末) ＜14年国内出荷台数 818万台、前年比10.0％増＞ 　1位 アップル 43.5％ (▲ 0.3％) 　2 エイスース 11.9 (▲ 5.2 ) 　3 富士通 7.8 ( 3.0 ) 　4 ソニー 6.4 ( 1.0 ) 　5 NECレノボ 5.5 ( 2.8 ) ・個人向けが前年比4％減だったが、法人向けが同56％増と大幅に拡大、成長 　が続く。 ・ドコモのiPad販売(14/6〜)もあり、米アップルが5年連続で首位を堅持。 ・米マイクロソフト(前年3位)、アマゾン(同4位)がシェアダウンするなか、国 　内各社が健闘、シェアアップ。 ─────────────────────────────────── ●携帯電話端末 ＜14年度国内出荷台数 3,788万台、前年度比3.9％減＞ 　1位 アップル 40.7％ ( 4.1％) 　2 シャープ 13.4 ( 0.4 ) 　3 ソニー 11.2 (▲ 1.1 ) 　4 京セラ 11.1 ( 1.8 ) 　5 富士通 7.3 (▲ 1.3 ) ・スマホの市場拡大鈍化が響き、3年連続で前年割れに。 ・ドコモの「iPhone」取扱いもあり、アップルが大幅シェアアップ。 ─────────────────────────────────── ●携帯電話契約数 ＜14年度末国内契約数 1億4998万件、前年度末比5.4％増＞ 　1位 NTTドコモ 44.4％ ( 0.1％) 　2 KDDI(au) 29.0 ( 0.5 ) 　3 ソフトバンク 26.6 (▲ 0.6 ) ・iPhone販売や、参入相次ぐ格安スマホ事業者(MVNO)への回線貸出が寄与、 　ドコモのシェア下落に歯止めがかかる。 ・端末、料金ともソフトバンクの優位性が崩れ、各社ほぼ横並びに。 ─────────────────────────────────── ●光ファイバー通信回線 ＜14年度末契約数 2,665万件、前年度比5.2％増＞ 　1位 NTT東日本 39.0％ (▲ 1.2％) 　2 NTT西日本 31.2 ( 0.1 ) 　3 KDDI 13.1 ( 0.3 ) 　4 ケイ・オプティコム 5.7 (▲ 0.2 ) 　5 アルテリア(UCOM) 2.0 ( 0 ) ・固定回線のブロードバンド普及率の高まりに加え、携帯回線の高速化を受け 　伸び率が鈍化。 ・光回線と携帯電話のセット割引「auスマートバリュー」が好調で、KDDIが 　シェアアップ。 ─────────────────────────────────── ●プロバイダー(ブロードバンド回線契約数) ＜14年末契約数 1億1,303万件、前年比39.0％増＞ 　1位 OCN(*NTTコム) 18.0％ ( 0.4％) 　2 au one net(KDDI) 16.5 ( 3.0 ) 　3 Yahoo!BB(ソフトバンク) 13.4 ( 0.3 ) 　4 ぷらら(NTTぷらら) 8.6 ( 0.4 ) 　5 BIGLOBE 7.1 （ 0 ) *NTTコミュニケーションズ ・スマホなど向け高速通信サービスが全体を底上げ、大幅増に。 ─────────────────────────────────── ●ポータル・検索サイト(家庭用パソコンからの利用) ＜14年主要11サイト月間利用者数 2億2428万人、前年比9.1％減＞ 　1位 グーグル 29.1％（ 4.4％) 　2 ヤフー 27.3 ( 1.8 ) 　3 goo 11.1 (▲ 1.2 ) 　4 MSN 7.4 ( 0.4 ) 　5. BIGLOBE 5.0 (▲ 1.5 ) ・スマホからの閲覧が増え、パソコンからの利用が減少。 ・グーグルが大幅シェアアップ、初の首位に。 ─────────────────────────────────── ●動画サイト(家庭用パソコンからの利用) ＜14年主要サイト総利用時間 12.4億時間、前年比56.5％増＞ 　1位 ユーチューブ(グーグル) 49.1％ (▲ 5.2％) 　2 ニコニコ動画 31.7 ( 4.0 ) 　3 FC2 5.5 ( 0 ) 　4 ギャオ！(ヤフー) 4.8 ( 0.5 ) 　5 アニチューブ 2.9 ( 1.6 ) ・ライフスタイルの変化とともに見たい時に番組を見る「タイムシフト」の傾 　向が強まり、動画サイトでドラマや映画を見る人が増加。 ・コンテンツが充実しているユーチューブ、ニコニコ動画が幅広い世代の視聴 　者を集める。3位以下は混戦。 ─────────────────────────────────── ●薄型テレビ ＜14年国内出荷台数 565万台、前年比3.5％増＞ 　1位 シャープ 37.3％(▲ 1.7％) 　2 パナソニック 21.0 ( 1.9 ) 　3 東芝 16.7 (▲ 3.7 ) 　4 ソニー 11.1 ( 2.5 ) 　5 オリオン 3.2 (▲ 0.2 ) ・ケーブルテレビ事業者が地上デジタル放送をアナログ変換していた「デジア 　ナ変換サービス」が今年上半期で終了、買い替えが進み出荷増に。 ・高精細「4K」テレビの販売構成比が1割に達する中、ラインアップを4Kに絞 　ったソニーがシェアアップ。 ─────────────────────────────────── ●ブルーレイ・ディスク録再機 ＜14年国内出荷台数 310万台、前年比1.9％増＞ 　1位 パナソニック 33.2％ ( 0.2％) 　2 ソニー 22.6 (▲ 2.4 ) 　3 シャープ 18.7 (▲ 5.9 ) 　4 東芝 16.2 (▲ 0.8 ) ・液晶テレビの販売動向に需要が左右され、出荷増に。 ・動画配信サービスがBDレコーダー市場縮小に拍車をかけかねない。 ─────────────────────────────────── ●インクジェットプリンター ＜14年国内出荷台数 563.6万台、前年比3.0％減＞ 　1位 キャノン 44.7％ ( 4.7％) 　2 セイコーエプソン 40.3 (▲ 1.4 ) 　3 ブラザー工業 10.0 (▲ 0.8 ) 　4 日本HP 4.4 (▲ 2.4 ) 　5 リコー 0.6 (▲ 0.1 ) ・市場縮小傾向が続くなか、消費増税の影響などで出荷減に。 ・スマホから操作できる「スマフォトプリント」がヒットするなど、キャノン 　が4年ぶりに首位奪還。 ─────────────────────────────────── ●デジタルカメラ ＜14年国内出荷台数 580万台、前年比26.6％減＞ 　1位 キャノン 32.8％ ( 8.9％) 　2 ニコン 22.9 ( 2.2 ) 　3 ソニー 13.1 (▲ 4.4 ) 　4 カシオ 11.8 ( − ) 　5 富士フィルム 7.4 (▲ 2.1 ) ・スマホやタブレットに需要を奪われ、市場縮小に歯止めがかからず。 ・低価格帯から高級機種までフルラインアップ戦略を取るキャノンとニコンが 　シェアアップ。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ 【主要自動車関連商品のシェア動向(2014年)】 〜日本経済新聞「主要商品・サービス 国内シェア100品目調査」より ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ●自動車総販売 ＜14年新車販売台数 556.3万台、前年比3.5％増＞ 　1位 トヨタ 27.9％(▲ 1.5％) 　2 ホンダ 15.3 ( 1.1 ) 　3 スズキ 14.2 ( 1.2 ) 　4 ダイハツ 12.7 ( 0.4 ) 　5 日産 12.0 (▲ 0.6 ) ・消費増税で4月以降は低迷したが、増税前の駆け込み需要が補った。 ・車両価格や税金が安い軽が過去最高に。ハスラー、ウェイクなど新型車効果 　もあり、軽比率は初めて4割を突破。スズキ、ダイハツがシェアアップ。 ・新型車投入が少なかったトヨタ、日産がシェアダウン。 ─────────────────────────────────── ●輸入乗用車 ＜14年新車販売台数 29.2万台、前年比3.4％増＞ 　1位 フォルクスワーゲン 23.2％(▲ 0.8％) 　2 メルセデス・ベンツ 21.0 ( 1.8 ) 　3 BMW 15.7 (▲ 0.7 ) 　4 アウディ 10.8 ( 0.6 ) 　5 BMW MINI 6.1 ( 0 ) ・増税前の駆け込み需要が膨らみ、17年ぶりの高水準に。 ・ベンツ、アウディがシェアアップ。ベンツは、年間販売台数が初めて6万台 　を突破。アウディは、同3万台を突破。 ─────────────────────────────────── ●普通トラック(積載量4トン以上) ＜14年国内販売台数 8.8万台、前年比20.8％増＞ 　1位 日野自動車 36.3％(▲ 0.7％) 　2 いすゞ自動車 34.3 ( 1.1 ) 　3 三菱ふそう 17.1 (▲ 0.3 ) 　4 UDトラックス 12.2 (▲ 0.1 ) ・復興需要や景気回復、公共事業増加などを追い風に、ダンプトラックなど 　建設系車両を中心に高水準の市場が続く。 ─────────────────────────────────── ●二輪車 ＜14年国内販売台数 43.6万台、前年比1.6％減＞ 　1位 ホンダ 46.9％(▲ 2.6％) 　2 ヤマハ発動機 28.2 ( 3.6 ) 　3 スズキ 16.3 (▲ 0.9 ) 　4 川崎重工業 3.4 (▲ 0.4 ) 　5 ハーレー 2.6 (▲ 0.1 ) 　　　ダビッドソン ・中高年のリターンライダーがけん引役となって回復の兆しが見えていたが、 　増税後の反動減も響き再び減少。 ・ヤマハは、中大型車の積極的新商品投入・販売が奏功しシェアアップ。 ─────────────────────────────────── ●市販用カーナビ ＜14年国内市販用出荷台数 190万台、前年比10.2％減＞ 　1位 パナソニック 31.0％( 0.1％) 　2 パイオニア 27.8 (▲ 3.0 ) 　3 富士通テン 17.9 ( 3.3 ) 　4 JVCケンウッド 9.6 (▲ 0.2 ) 　5 アルパイン 6.8 ( 0.7 ) ・ナビ機能が向上したスマホの普及で市場縮小傾向が続く。 ・富士通テンがシェアアップ。地図情報の自動更新機能搭載機種が好調。 ─────────────────────────────────── ●タイヤ ＜14年国内ゴム生産量 112万トン、前年比0.6％減＞ 　1位 ブリヂストン 45.5％(▲ 0.6％) 　2 住友ゴム工業 25.9 ( 0.7 ) 　3 横浜ゴム 16.1 (▲ 0.1 ) 　4 東洋ゴム工業 12.4 ( 0 ) ・輸出向け出荷量が伸びた一方、消費増税の反動もあり国内向けが落ち込む。 ─────────────────────────────────── ●ガソリン ＜14年度国内販売量 5298万キロリットル、前年度比4.5％減＞ 　1位 JX日鉱日石エネルギー 33.3％(▲ 0.7％) 　2 東燃ゼネラル石油 19.8 ( 2.2 ) 　3 昭和シェル石油 16.3 ( 0.2 ) 　4 出光興産 15.4 ( 1.9 ) 　5 コスモ石油 10.7 ( 0.2 ) ・少子化やエコカーの普及、車離れなどにより、需要減に歯止めがかからず。 ・昭和シェルと出光興産は、経営統合に向けた協議入りを発表(15年7月)。 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ◇電網かわら版は、下記サービスを利用して発行しています。 　「まぐまぐ ID：0000005947」「melma! 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